税理士事務所がSEOで新設法人向けのサイトを運営するコツ

税理士事務所で新規でお客様を増やそうと考える際、最も多いのが新設法人向けに営業活動を行う事です。

新設法人向けであればダイレクトメールを送る、個別に営業アプローチをかけることも、ハードルが高くはありません。
税理士・会計業界の営業を考えると、新設法人向けのものが取り組みやすいといえます。
既設法人向けへのアプローチは、どうしても余所の事務所からの引き抜きという形になってしまうので敬遠されるのは当然です。

そこで、アプローチがしやすい新設法人に対して、営業活動をかけることを考えるわけです。
新設法人向けにアプローチをかける際、取り組むものとしては、

１、ダイレクトメール
２、専用のホームページ
３、小冊子やセミナーなど

などが考えられます。
いずれも「新設法人向け」というところがポイントです。
今回は「２」のホームページについて、まとめてみました。

税理士事務所が新設法人向けのホームページを運用するにあたっては、２つの考え方があります。

ひとつは、ダイレクトメールをメインにして、ホームページを受け皿にする考えです。
この場合、ホームページに関しては、事務所名や所長氏名、サービスの名称など、指名検索で検索エンジンにヒットさせればOKという、向き合い方です。
このときのホームページは、ダイレクトメールに書かれている内容が、しっかりとまとめられていることと、プラスアルファで情報が盛り込まれていれば、それでOKというものになります。

もうひとつの考え方は、ホームページをメインの媒体として、そこからの問合せを増やしたいという向き合い方です。
この場合は、ただホームページを作るだけでは足りません。
作った後の運用がどうしても必要となるのです。
ホームページをメインの媒体とする場合は、検索キーワード広告（リスティング広告）を出すか、コンテンツを増やすかの2択になります。

検索キーワード広告については、これはこれでかなり奥が深いものとなるので、今回は割愛してコンテンツを増やすほうの取り組みについて、ご紹介します。

検索エンジンを経由したアクセスを増やすコツは、様々な関連キーワードで検索ヒットされるようになることです。

多くの場合、「関連キーワード」というところにまで、目が回りません。
新設法人関連キーワードというのは、例えば下記のようなものです。

新設法人、新規開業、新規オープン、開店、開院、創業、 独立開業、独立創業、のれんわけなどいわゆる類語です。
いろいろな言葉が思い浮かびます。

このような類語ワードで検索ヒットされるようになるためには、上記のような言葉が含まれる文章が、ホームページの文章の中に含まれている必要があります。
そのためには、数多くの文章量が必要になります。

文中に一言二言含まれるだけで上位ヒットすることもありますが、できればその言葉を中心としたコンテンツがまとまった方がより高い確率で上位ヒットされるようになるでしょう。

新規オープンであれば、新規オープンに関する様々な情報をいくつか複数の記事でまとめるのです。
そのようなコンテンツの積み重ねができれば、検索エンジンでの上位ヒット化が可能となります。
記事をひとつふたつ書いたくらいでは、なかなか上位化は難しいと考えた方が良いでしょう。